新六本木クリニックは、2015年1月に開業された、心療内科・精神科・一般内科のクリニックだ。院長の来田誠先生はもともと、専門分野である産業健康保険の領域ではオンライン診療を活用することで患者にとってより質の高い医療が提供できるようになるはずだ、という思いを持っており、開業と同時にCLINICSを導入。これまでに多数の患者が来田先生のオンライン診療を体験した。

新六本木クリニックは、予約〜決済まで院内のオペレーションの大半をCLINICSをベースに組み立てることで、超効率的な医院運営を行っており、来田先生自身、オンライン診療の第一人者として多数のメディア出演実績を持つ。

来田先生は、患者が精神科を受診することの心理的ハードルの高さや、多忙などの理由により通院が途切れたまま症状が悪化してしまうことなどにかねてから課題意識を持っていた。

「例えば、通院が一度途切れると、次回受診した時に医師に怒られるのではないかといった心配をし、さらに足が遠のいてしまうようなことがあります。そして治療計画に大きな影響を及ぼすこともあります」

そのような課題意識を持っていたところ、2015年8月厚生労働省からの遠隔診療に関する通達があり、オンライン診療をどのように開始するか検討し始めたという来田先生。模索する中で、2016年2月にメドレーがCLINICSをリリースしたことを受け、CLINICSの国内第一号の導入医療機関としてオンライン診療を開始することとなった。

来田先生の専門である精神科外来において、オンライン診療を実施する際に、疾患的な制限は設けていない。急性期、不安定な時期は対面診療が前提。逆に安定期は疾患の種類を問わずにオンライン診療を選択肢に入れた案内を行っている。

特に精神科外来に通う患者は通院そのものに大きな負担を感じることが多いということもあり、オンライン診療による通院継続率の向上についての効果を実感しているという。

また、新六本木クリニックでは健康保険組合と連携し、「オンライン診療を活用した自費診療での禁煙外来」にも取り組んでいる。ここでも対面診療のみで行われる保険診療の禁煙外来と比較し、圧倒的に高い禁煙成功率を記録しており、患者の通院に対するハードルを下げることの重要性を感じている。

六本木駅から徒歩30秒という好立地で開業した来田先生は、当初は患者の大半が都心で働く多忙なビジネスマンになるだろうと想定していた。しかし実際は、「オンライン診療という選択肢があるのであれば、ぜひ来田先生の所で治療を始めてみたい」という患者が他府県からも多く訪れ、潜在的に非常に多くの患者がオンライン診療を望んでいるということ、さらにオンライン診療は治療継続率だけでなく未受診患者に対して治療開始率を高める効果もあるということを改めて認識するようになった。

来田先生は導入当初、オンライン診療は、対面診療と比較すると医師が手に入れることのできる情報量が少なくなる分、診療の質を担保するのは難しいのではないか、ということを懸念していた。ビデオチャットでは上半身しか写らないので、通常の対面診療と比較すると情報量が減ってしまう部分があるというのは事実である。

一方で、例えば患者が自宅から受診する場合、家の状況等も含めたリアルな生活の様子を見ることができる。これは通常の対面診察では決して得られない情報であり、オンライン診療ならではの付加価値になり得る。

「ただ、安易にオンライン診療を案内しすぎると、対面診療は必要ないと患者さんに思われてしまう可能性が高くなるので、対面診療とオンライン診療をきちんと組み合わせることの重要性をあらかじめしっかりと患者さんに説明しておくことが重要です」と来田先生は語る。

新六本木クリニックでは、開業時からCLINICSを導入し大半の院内オペレーションはCLINICSをフル活用することを前提に構築しているため、事務の負担も最小化されており、超効率的なクリニック経営が行われている。例えば対面診療の予約に関しても全てCLINICS経由で一元管理している。

「当院にとってCLINICSは単なるオンライン診療のツールではなく、クリニック経営全般に必須となるインフラ。メドレーさんは、ただシステムの改善要望を受け身で聞くだけではなく、こちらの想像以上の機能追加を行ってくれたり、より便利な使い方を提案してくれ、患者さんからの問合せにもきちんと答えてくれます。私にとってCLINICSはとても信頼できるパートナーツールだと言えます」

来田先生からはこのような温かい言葉もいただいた。

「オンライン診療の本格的な普及のためには、やはり診療報酬面でしっかりと評価されることが大切。2018年4月の診療報酬改定に向けて、安倍総理を筆頭に政府としてもオンライン診療の普及に積極的な姿勢を示してくれているのは非常に心強いです。最前線でオンライン診療に取り組んでいる我々としては、しっかりとしたエビデンスを提示することで、政府の動きを後押ししていきたいと考えています」と来田先生。

「例えば明確な効果をあげている禁煙外来や、私の専門である精神科の領域において、オンライン診療がどのように治療継続率を高めその結果としてどのようなインパクトを生み出しているのか、といったポイントについてはしっかりとエビデンスをまとめていきたいです」